ポストコロナ時代に病院が向き合う在宅支援

■はじめに

　「人生100年時代」といわれ少子高齢化が進む日本では，いわゆる団塊世代が75歳を迎える2025年に向けた地域医療構想策定が行われている．各医療機関は地域での自院の役割を考えてこの構想策定に臨んでいたが，その最中に新型コロナ禍が襲った．この災禍により国民の受療行動が大きく変化したという統計結果が出ている．この変化が一過性か，今後にも大きな影響を与えるかの結論は出ていないが，大きく変わるとの意見が多い．特に，外来受診抑制については他国に比べ受診率が高い日本^注1では長期化すると予想する医業経営者も多い．一方で，今後も高齢化が進むことを考えると，治療を必要とする高齢者は増える．これらの高齢者の治療をどうすべきか，また，受診抑制が起きている病院はどのような対応を行うべきか．本稿では公益財団法人慈愛会（以下，当法人）の新型コロナ禍での1年の経過を踏まえて検討する．