病院がアクティビティを持ち得る条件

　国際的な政治・経済状勢の激動化に伴い，日本においても，医療及び社会保障の将来が予測できない不確実な時代に突入している．

　病院の運営においても同様である．だれもが予想もし得なかった昨年6月の医療費の改正，また，昭和57年度厚生省予算にみられる医療関係の大幅な後退，第二次臨時行政調査会の行政改革に期待されている問題と現実の動き，など，これらは，私的医療機関に対して極めて多難な時代となっているあかしであることは論をまたないであろう．このような目まぐるしい外部状況の変化に対して，本院においてはここ数年来各種の対策を採ってきたが，これらの対策が妥当なものであるかどうかの判断は別として，ある私的医療機関が現在までどのような運営を行ってきたか，また現状において，更に将来に対してどのような動きをなそうとしているかをテーマに沿って述べてみたい．