人口減少に対して社会・病院はどう対応すべきか

　日本は2005年から人口減少社会に入った．国立社会保障・人口問題研究所の将来人口推計（2006年12月）では，現在の出生率のトレンドが続けば，2050年には日本の人口は9500万人となって1億人を切り（高齢化率39.6％），2100年には4800万人となって5000万人を切る（高齢化率40.6％）と推計されている（中位推計）．

　このような変化は，人類が歴史上初めて経験するものと言っても過言ではなく，こうしたこともあって，2010年11月の『The Economist』誌は「ジャパン・シンドローム（日本症候群）」というキーワードとともに日本特集を組み，人口減少あるいは少子・高齢化への対応こそが日本が直面する課題の中心にあるもので，同時にこれは大なり小なり世界の国々が今後経験することになりうる現象であることから，世界が日本の対応に注目しているとの論説を展開したのである．

　それでは，こうした人口減少という構造変化に日本社会はどう対処すべきであり，また特に病院にはどのような対応が求められるのだろうか．こうした点について，本稿では幅広い視点から考えてみることにしたい．