妊孕性温存

●妊孕性温存療法には研究促進事業として公的助成金制度があり，日本産科婦人科学会の認定施設での実施により適用される．また，生殖医療専門医の常勤が認定施設の要件となる．

●特にアルキル化薬を用いた化学療法や放射線治療により妊孕性が低下するが，妊孕性温存の適応を判断する際には，薬剤の種類・投与量（放射線の場合は照射部位と線量），患者年齢，卵巣予備能，長期予後，疾患の種類などを総合的に考慮して実施を検討する．

●女性の妊孕性温存療法には，胚凍結保存，卵子凍結保存，卵巣組織凍結保存があり，特に胚凍結保存では高い妊娠率が示されている．