講座
妊娠調節の指導に伴う問題(3)
大島 正雄
1
1母性科学研究所
pp.24-30
発行日 1955年12月1日
Published Date 1955/12/1
DOI https://doi.org/10.11477/mf.1611200964
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1.妊娠調節に関する指導が普及して,その理解も進み,実行する人達が次第に増加してゆくとはいえ,まだ国民全体からいえば30〜40%という所で,過半数は妊娠調節には無関心と判定出来る.而もこれ等の人達の大多数はその経済力,両親の健康や時間的余裕,住居の広さ等から云つても妊娠調節が適切と考えられる人達なのである.妊娠調節の指導の重点は,今後はこれらの人達に向けられねばならぬことは云う迄もない.そういう立場から考慮すべき点を採り上げて来たが,更に二三を追加することにしたい.
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