特集 未来の病院の診療報酬を考える
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太田 圭洋
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1社会医療法人名古屋記念財団
pp.258-259
発行日 2026年4月1日
Published Date 2026/4/1
DOI https://doi.org/10.11477/mf.038523770850040258
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わが国は現在,大幅な人口減少フェーズに入りつつあり,2040年をターゲットイヤーとして地域医療提供体制の再編を検討していく新たな地域医療構想が始まる予定となっている.
そのような変化の中で,医療機関の機能分化,連携の推進,医療DXによる生産性向上に適合した診療報酬体系が必要であるという意見が病院関係者から出されている.
また診療報酬請求事務に関しても医療DXの推進が進められ,共通算定モジュールの開発・運用も進みつつあるが,あまりに複雑となった診療報酬制度の簡素化も検討していく時期となっている.
さらに財政担当部局からは,医療費の伸びのコントロールを図る制度改革,地域差の解消や医師の偏在対策への対応としての診療報酬の改革も主張されている.
本特集では,病院医療の大きな環境変化の中,診療報酬に関してどのような変化が望まれるかを識者,そして日本病院医療を担う若手経営者に伺ったのでぜひ参考にしていただきたい.

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