新型コロナウイルス感染症の拡大を契機としたメディア対応の見直し

■はじめに

　地方独立行政法人堺市立病院機構堺市立総合医療センター（以下，当院）は，大阪府で人口，面積が第二の政令指定都市である堺市に位置する総合病院である．

　当院の病床数は487床（一般480床，感染7床）で，二次医療圏で唯一の救命救急センターを備え「救急医療最後の砦」としての役割を担っている．

　また，感染症指定医療機関として，新型コロナウイルス感染症（以下，新型コロナ）が蔓延する以前から地域の中心となって感染症診療に対応していたことから，感染拡大初期にはマスコミからの取材依頼が殺到し，迅速かつ適切なメディア対応が求められた（図1）．

　当院では，患者の個人情報を守るとともに風評被害につながらないよう，当院の診療体制や個別の診療内容は一切公表しない方針を取る一方，一般的な感染予防などについては積極的に情報発信していたところではあるが，①メディアによる当院に関する誤報道，②職員による誤情報の発信，③院内における感染者発生時の公表基準の未整備といった問題が発生したため，以下のような改善に取り組んだ．